コナミ495億円、セントラル489億円、ティップネス276億円｜2026年3月期フィットネスクラブ決算に見る客単価差

フィットネスクラブ大手4社は2026年3月期、揃って増収でした。コナミスポーツ事業495億円、セントラルスポーツ489億円、ルネサンス649億円、ティップネス276億円。ところが営業段階で見ると、コナミ・セントラル・ティップネスは増益なのに、業界最大手のルネサンスは最終赤字に転落しています。同じ「総合型フィットネスクラブ」という業態の中で、なぜ明暗が分かれたのか。答えの半分は24時間無人ジムの拡大にあり、もう半分は各社が開示した会員単価・退会率・施設の内訳という一次数字の中にあります。

経済産業省が「フィットネスクラブ」と呼ぶ施設の条件

まず用語を確認します。経済産業省の特定サービス産業実態調査（スポーツ施設提供業）は、フィットネスクラブを次のように定義しています。「室内プール、トレーニングジム、エアロビックススタジオなどの屋内の運動施設を有し、インストラクター、トレーナーなどの指導者を配置し、会員にスポーツ、体力向上などのトレーニングの機会を提供する施設」。この調査自体は2018年調査を最後に終了し、2019年以降は経済構造実態調査に統合されましたが、業界の呼び名の基準としては現在も参照されています。本稿の「総合型」はプール・ジム・スタジオを兼ねた施設、「24時間型」は無人のセルフサービス時間帯を持つジムのみの施設を指し、矢野経済研究所の分類に合わせています。

495億円・489億円・649億円・276億円——大手4社の2026年3月期

2026年3月期（2025年4月〜2026年3月）の売上高を並べると、ルネサンス649億3,300万円（前期比1.9%増）、コナミスポーツ事業494億8,400万円（同1.9%増）でした。セントラルスポーツは488億6,500万円（同4.9%増）、ティップネスは276億300万円（同3.2%増）です。4社とも増収で、5年連続の増収という点も共通しています。ただし、増収の中身は同じではありません。コナミは公共施設の運営受託、セントラルは業務受託部門とその他部門の伸び、ルネサンスは介護リハビリ事業のM&A、ティップネスは24時間ジムの会員増が、それぞれ増収の主因として決算資料に明記されています。総合型フィットネスの会費収入だけで伸びている会社は、この4社の中には見当たりません。

出典：各社2026年3月期決算短信・決算説明資料、ティップネスは官報掲載の決算公告（第41期）。コナミは連結子会社であるコナミグループのセグメント別開示、他3社は単体または連結の会社全体の数値。集計対象が完全には揃わない点に注意してください。

増益のコナミ・セントラルと、最終赤字に転落したルネサンス

利益面では明暗が分かれました。コナミスポーツ事業の事業利益は34億1,100万円で前期比52.9%増、セントラルスポーツの営業利益は26億8,000万円で同37.7%増、ティップネスの営業利益は2億4,500万円で同71%増と、いずれも増益です。一方でルネサンスは営業利益15億6,500万円（同19.6%減）にとどまりました。背景には、都心の不採算店舗6店舗の退店費用と38施設の固定資産減損処理で30億円超の特別損失を計上したことがあります。この結果、親会社株主に帰属する当期純損益は21億600万円の赤字（前期は7億6,600万円の利益）となり、2023年3月期以来3年ぶりの最終赤字に転落しました。ルネサンスは2024年3月末に東急スポーツオアシス（当時売上171億円）を買収して業界トップに立った直後だけに、規模拡大と収益改善が同時に進んでいない構図が数字に出ています。

セントラルは9割、コナミとティップネスは4分の3——回復の速度差

M&A Online（2026年5月22日配信）の集計によると、2026年3月期の売上高をコロナ禍前の2019年3月期と比較した場合、セントラルスポーツは約9割まで回復しました。一方、コナミスポーツとティップネスは約4分の3の水準にとどまっています。同じ「総合型中心」の大手でも、回復の速度が一様ではないということです。セントラルは直営体制（2026年3月末187施設）を維持しながら受託も増やす両輪型で、既存店のリニューアルと退会防止に力を入れてきたと自社の決算短信で説明しています。コナミとティップネスは、後述するように直営施設そのものの構成を変える方向に動いており、売上の戻り方の違いは店舗網の作り替えにかけた時間の違いとも解釈できます。

直営216・受託226——コナミが公共施設に軸足を移した理由

コナミスポーツが運営する442施設（2026年3月末）は、直営216施設に対し、自治体等からの運営受託（指定管理者制度・PFI〔民間資金を活用した公共施設整備の手法〕方式など）が226施設と、すでに受託が直営を上回っています。同社は自社サイトで「全国に216の直営施設と226の公共施設を運営し、計442施設の実績」と明記しており、2004年からPFI・指定管理者制度による公共スポーツ施設の管理運営に取り組んできたと説明しています。ここは若手が誤解しやすい点です。「大手総合型クラブ＝直営の会員制ジムを増やして客単価で稼ぐ会社」という理解だけでは、コナミの増益は説明できません。直営216施設のうち総合型スポーツクラブは約120施設にとどまります（M&A Online、2026年5月22日）。賃料や水道光熱費といった固定費の重い直営総合型を絞り込みながら、公共受託という別の収益源を太らせたことが、事業利益52.9%増の実質的な内訳です。

総合型53店、24時間型88店——ティップネスの店舗の内訳

日本テレビホールディングス傘下のティップネスは、直営142施設・受託11施設の計153施設を運営しています（M&A Online、2026年5月22日）。もともと総合型スポーツクラブを基軸とする会社ですが、2014年から展開する24時間ジム「FASTGYM24」が直営142施設のうち約6割にあたる88施設を占め、総合型は残る約54施設にまで縮小しています。それでも2026年3月期の営業利益は前期比71%増の2億4,500万円と大きく伸びました。同社の決算公告（官報、第41期）では当期純利益は35億1,000万円の赤字ですが、これは営業段階の話ではなく、不採算店舗の整理や固定資産の減損など構造改革に伴う特別損失が主因です。総合型からの縮小と24時間型への転換を先行して進めてきた会社が、本業の利益では最も高い伸び率を出している点は無視できません。

大手4社・2026年3月期の要点数値
495億円 コナミスポーツ事業売上高（前期比+1.9%）｜34億円 同事業利益（+52.9%）｜▲21億円 ルネサンス最終損益（3年ぶり赤字）｜約120施設 コナミ直営のうち総合型（直営216施設中）

1万3876施設のうち5034施設が24時間型という数字

矢野経済研究所が2025年8月時点で調査した全国のフィットネス施設数は13,876施設で、前年（2024年8月時点、12,543施設）から1,333施設増えました。業態別では24時間型が5,034施設で全体の36.3%を占め、施設数の伸び幅でも最大です。前年同時点の24時間型は4,348施設（構成比34.7%）だったので、1年間で686施設、率にして15.8%増えています。従来主流だった総合型は1,142施設から1,240施設へと絶対数では98施設増えていますが、施設数全体の伸びがそれを上回るペースで進んでいるため、構成比で見ると存在感は徐々に薄まっています。なお2025年調査からパーソナルトレーニングジムを独立集計に変更しているため、「その他」区分の年度間比較には注意が必要です。

出典：矢野経済研究所「フィットネス施設に関する調査」（2024年10月24日発表・2025年10月24日発表）。2025年調査ではパーソナルトレーニングジム2,368施設・その他1,201施設として分離集計しているため、表の「小規模型」以下は集計区分の変更を含む参考値です。

会員単価1万193円、退会率3.2%——ルネサンスが開示した2つの指標

大手の中でルネサンスは、スポーツクラブ事業の「会員単価（通期累計）」と「退会率（通期累計）」を決算説明資料で開示しています。2026年3月期（同社表記では2025年度）の会員単価は10,193円で、前年度（2025年3月期）の9,972円から上昇しました。10月に実施した会費改定と設備投資が寄与したと説明されています。同じ期間の退会率は3.1%から3.2%へとわずかに上昇しました。期末在籍会員数は442,085名（前期比1.7%増、フィットネス会員253,249名・スイミングスクール129,292名など）でした。会員単価の上昇と会員数の増加が同時に起きたことが、スポーツクラブ事業の売上高551億4,500万円（同2.8%増）を押し上げています。なお同社は今期から集計方法を変更し、オンライン会員を除外してルネサンスベトナムの会員を含めているため、前年との比較は同一基準の遡及値である点を踏まえて読む必要があります。

会社間の数字を比べるときの3つの注意　①決算期はいずれも2026年3月期だが、コナミスポーツはコナミグループの一事業部門、他3社は会社全体の数値で対象範囲が異なる　②「会員単価」「退会率」を定期的に開示しているのはルネサンスのみで、他社は個別開示していない　③施設数には業務受託・指定管理・フランチャイズが混在し、会社ごとに直営と受託の比率が大きく異なる

月額3,278円と1万193円、同じ「フィットネス」の別の値段

価格帯の差はさらに大きく開いています。RIZAPグループが展開する無人ジム「chocoZAP」の利用料金は月額3,278円（税込）で、これは同社が東京証券取引所への開示資料で公表している価格です。ルネサンスの総合型スポーツクラブの会員単価10,193円と比べると、単純計算で3倍以上の差があります。chocoZAPは2022年7月にブランドを開始し、2026年3月時点で全国1,862店舗・会員数111.3万人まで拡大しました。低価格・無人運営という設計そのものが、プール・スタジオ・有人スタッフを備える総合型とは損益分岐点の作り方が異なることを示しています。ただし、chocoZAPを含む「RIZAP関連事業」の売上収益は466億800万円（前期497億2,800万円から6.3%減）で、店舗数・会員数の拡大と売上高の増減は一致していません。

会員120万人で上場廃止したエニタイムフィットネスという矛盾

24時間ジムのもう一方の代表格は、日本国内でエニタイムフィットネスを展開する株式会社Fast Fitness Japanです。同社は2026年7月末時点で国内会員数120万人、店舗数1,282店舗に達したと発表しました（同社プレスリリース、2026年9月3日・9月10日付）。2010年に東京都調布市で日本1号店を開業してから16年で、業界最大級の会員基盤を築いたことになります。2026年3月期第3四半期（2025年4月〜12月の9カ月累計）の売上高は153億9,200万円（前期比15.83%増）、純利益は19億5,300万円（同32.77%増）と業績も好調でした。ところがその直後、2026年4月20日に株式併合を経て東京証券取引所プライム市場から上場廃止となっています。会員数・業績ともに拡大局面での非公開化であり、事業の不振が理由ではないという点は、他業種の上場廃止と読み比べる際に見落とされがちです。なお同社のエニタイムフィットネスは、フランチャイズ運営のため店舗ごとに月会費を設定しており、全国一律の料金は公式サイト上でも明記されていません。

7,100億円という過去最高が示す、業界全体の回復と偏り

帝国データバンクの業界動向調査（2025年5月16日公表）によると、2024年度のフィットネス市場（事業者売上高ベース）は7,100億円前後と、それまでの過去最高だった2019年度の7,085億円を上回る見通しになりました。コロナ禍で最も客足が落ち込んだ2021年度の5,248億円と比べると3割超の増収です。同調査は、この回復を押し上げているのが低価格帯の24時間ジムの増加であると分析しており、「物価上昇による消費者の節約志向の高まりで会費の値上げも難しく、有人・無人店舗を問わず売上高とコスト管理とのバランスが課題」とも指摘しています。市場全体は過去最高を更新する一方、その内側では総合型大手のコロナ前比の回復度合いに差があり、業界全体の数字と個社の数字は同じ方向を向いていない、というのが本稿でここまで見た決算の姿です。

客単価が高い施設ほど儲かるわけではないという数字の教訓

ここまでの数字を並べると、ひとつの教訓が見えてきます。会員単価が最も高いのは総合型を主戦場とするルネサンス（10,193円）ですが、2026年3月期に営業減益・最終赤字となったのもルネサンスです。逆に、直営総合型を絞り込み受託や24時間型へ資源を移したコナミ・ティップネスは、客単価の高さでは総合型に及ばないはずの施設構成で、事業・営業利益を大きく伸ばしています。客単価の高さは固定費の重さと表裏一体であり、賃料・人件費・水道光熱費が先に上がる局面では、単価の高い業態ほど利益への跳ね返りが大きくなり得るということです。フィットネス市場への参入や投資を検討する企業にとっては、「どの業態の客単価が高いか」よりも「その客単価がどの固定費構造の上に乗っているか」を見るほうが、判断の精度を上げます。

次の決算で確認すべき、500億円台回復という一つの目印

M&A Online（2026年5月22日配信）が伝える2027年3月期の会社側見通しでは、コナミスポーツ事業は売上高520億円（前期比5.1%増）、セントラルスポーツは505億円（同3.3%増）を掲げています。予想通りに進めば、両社は2020年3月期以来7年ぶりに売上高500億円台を回復する計算です。一方でルネサンスは、2024年に策定した中期経営計画を打ち切り、2026年度から2030年度を対象とする新計画で「前半は財務体質の回復・強化期間」と位置づけ、2027年3月期は5億円の最終黒字を見込むにとどめています。総合型を軸に据える会社が固定費の見直しをどこまで進められるか、24時間型・受託型に軸を移した会社がその先も増益を続けられるか——次の決算では、会員単価や施設内訳の開示があれば併せて確認する価値があります。

よくある質問

Q. フィットネスクラブ業界で「総合型」と「24時間型」の違いは何ですか？

矢野経済研究所の分類では、総合型はプール・ジム・スタジオを兼ね備え指導者が常駐する施設、24時間型は24時間営業かつ顧客自身が利用する無人のセルフサービス時間帯を持つジムのみの施設です。総合型は初期投資・固定費が大きく、24時間型は省人化により低価格運営が可能という設計思想の違いがあります。

Q. コナミスポーツやティップネスはなぜ直営店を減らしているのですか？

決算資料や報道からは、賃料・水道光熱費・人件費といった固定費の負担が大きい直営の総合型施設を絞り込み、自治体からの運営受託（コナミ）や24時間型ジム（ティップネスのFASTGYM24）に経営資源を移す動きが読み取れます。固定費の軽い業態・契約形態に比重を移すことで、増収に頼らずに利益を伸ばす狙いがあります。

Q. 会員単価が最も高いのはどの会社ですか？

本稿で確認できた範囲では、ルネサンスがスポーツクラブ事業の会員単価を10,193円（2026年3月期・通期累計）として開示しています。他の大手3社は会員単価を個別開示していないため、単純な横並び比較はできません。

Q. chocoZAPやエニタイムフィットネスの拡大は総合型クラブの経営にどう影響していますか？

M&A Online（2026年5月22日）は、無人ジムが総合型スポーツクラブから顧客を奪っているとの業界内の見方を紹介しています。矢野経済研究所の調査でも24時間型の施設数構成比は上昇を続けており、総合型は施設数自体は増えているものの構成比では縮小しています。断定的な因果関係はどの一次資料でも数値化されていませんが、大手各社が受託・24時間型・小型業態への展開を強めている事実は、この見方と整合的です。

Q. フィットネス市場全体は今後も拡大しますか？

帝国データバンクの調査では2024年度の市場規模（事業者売上高ベース）が過去最高の7,100億円前後になったと見込まれています。ただし同調査は、物価上昇による会費値上げの難しさや店舗運営コストの増加も課題として挙げており、拡大が続くかどうかは個社のコスト管理次第という含みを持たせています。

Q. 事業者としてフィットネス業界への参入や事業機会を検討する場合、どこを見るべきですか？

売上高や施設数だけでなく、直営と受託・フランチャイズの比率、会員単価と退会率、固定費の構造まで見る必要があります。同じ「増収」でも収益構造が異なる4社の例が示すように、業態区分だけで市場性を判断すると実態と外れる可能性があります。

主な出典

コナミグループ株式会社「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」（2026年5月8日）／同社「2026年3月期 決算説明資料」／コナミスポーツ株式会社公式サイト「PPP（官民連携）事業」「企業情報」／セントラルスポーツ株式会社「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」「決算説明資料」（2026年5月13日）／株式会社ルネサンス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」「決算説明資料」（2026年5月8日）／株式会社ティップネス 決算公告（第41期、官報掲載、2026年6月5日確認）／株式会社Fast Fitness Japan プレスリリース「エニタイムフィットネス国内会員120万人突破」（2026年9月3日・9月10日）、2026年3月期第3四半期決算短信（2026年2月13日）、東証プライム上場廃止に関する開示（2026年3月19日・4月20日）／RIZAPグループ株式会社「chocoZAP『第2章』始動」開示資料（2026年3月23日）、「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」「決算説明資料」（2026年5月14日）／株式会社矢野経済研究所「フィットネス施設に関する調査」（2024年10月24日発表・2025年10月24日発表）／株式会社帝国データバンク「『フィットネスクラブ・スポーツジム』業界動向調査（2024年度）」（2025年5月16日公表）／経済産業省「特定サービス産業実態調査　調査対象及び調査事項」（スポーツ施設提供業）／M&A Online「スポーツクラブ大手4社決算、そろって増収もルネサンスは構造改革を進めて最終赤字に」（2026年5月22日配信）。会員数・施設数・売上高は媒体・時点により集計方法が異なる場合があります。

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※2026年8月時点の情報をもとに作成しています。監修：森英朗。

監修：森英朗（セルウェル株式会社 代表取締役／プロヴェナンスグループ CEO）

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