パレートの法則とは?意味や働きアリの法則との違いをわかりやすく解説

パレートの法則は、全体の2割の要素が結果の8割を生み出すという法則です。マーケティングで耳にする機会の多い用語ですが、今さら意味を聞けないという方も多いでしょう。そこで、本記事ではビジネスパーソンに向けて、パレートの法則の意味や働きアリの法則との違いをわかりやすく解説します。  

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パレートの法則とは 

パレートの法則とは、「成果の8割は、2割の要素から生み出される」という経験則です。「80:20の法則」「8:2の法則」「ばらつきの法則」などと呼ばれることもあります。 

イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレート氏は、欧州の所得分布を分析したところ、全体の富の8割が上位2割の富裕層に集中しているとして、1896年にこの考え方を提唱しました。同氏は所得分布が法則に則って一定であるとしましたが、現代ではこの法則通りではないとされています。 

このような流れから、同法則は所得分布の法則としてではなく、「全体の8割が2割の要素により生み出される」という経験則として様々な分野で利用されています。 

パレートの法則の具体例 

パレートの法則がどのような場面で利用されているかを、具体例を挙げて紹介します。ビジネスシーンでの具体例は以下のとおりです。 

  • 売上の8割は2割の顧客が生み出している。 
  • 売上の8割は上位2割の商品が占めている。 
  • 売上の8割は全従業員の2割が生み出している。 
  • アプリケーションの利用者の8割は2割の機能を利用している。 
  • 仕事の成果の8割は費やした時間の2割で生み出される。 

このように、成果の大部分が一部の要素によって生み出されることを示すために、パレートの法則が利用されます。 

働きアリの法則との違い 

パレートの法則と似ている考え方に、働きアリの法則があります。 

働きアリの法則とは、働きアリの集団において2割が積極的に働き、6割が普通に働き、残りの2割が怠けることを意味する法則です。 

これは人間社会においても当てはまります。例えば、100人の社員がいる会社では、20人が意欲的に働き、60人が普通に働き、残りの20人が怠けるといった具合です。 

また、意欲的に働く2割のみでグループを構成すればると、効率的な組織が出来ると思うかもしれません。しかし、働きアリの集団ではその中の6割が普通に働くようになり、2割が怠けるようになったとのことです。反対に、怠けている2割のみでグループを構成しても、最終的には同様の割合になるとされています。 

このように、組織内のパフォーマンスの分布を示す法則が働きアリの法則です。 

つまり、パレートの法則との違いは、焦点を当てている分布です。パレートの法則は成果や利益の分布に焦点を当てているのに対して、働きアリの法則は組織内のパフォーマンスの分布に焦点を当てています。 

パレートの法則の具体的な活用方法 

パレートの法則はビジネスシーンにおいて、どのように活用されているかをイメージしにくい方もいるでしょう。そこで、ビジネスシーンにおける具体的な活用方法の例を紹介します。 

活用方法① マーケティング 

パレートの法則は、マーケティングによく活用されています。例えば、全体の売上の8割は2割の売れ筋商品が生み出すことから、売れ筋商品に絞ってマーケティングを実施するなどです。売れ筋商品に絞ることで、限られた経営資源を最大限活用して成果の最大化を目指すことができます。 

活用方法② 営業の効率化 

パレートの法則は、営業の効率化に役立ちます。具体的には、全体の売上の8割は上位2割の優良顧客が生み出していることから、上位2割の優良顧客に経営資源を集中して営業を行うことです。これにより、上位2割の優良顧客のLTV(顧客生涯価値)が増加し、全体の売上の底上げができます。施策としては、優良顧客へのカスタマーサービスを手厚くする、優良顧客に営業担当者を付けるなどがあります。※LTV(顧客生涯価値)とは、一人の顧客が初めて取引を開始してから終わるまで(生涯)に、もたらす収益の総額のことです。 

活用方法③ 組織のパフォーマンスの向上 

パレートの法則は、組織のパフォーマンスの向上に活用できます。企業の売上の8割は、上位2割の社員が生み出しています。そのため、上位2割の社員が離職すると、企業にとって大きな痛手です。そこで、上位2割の社員の待遇を手厚くして、離職防止に努めます。 

また、残り8割の社員に対しては、上位2割の社員を目指して成長できるように教育やサポートを強化します。残り8割の社員と上位2割の社員が入れ替わるような組織にすることで、組織全体のパフォーマンスの向上が期待できるためです。 

パレートの法則を活用する際の注意点 

パレートの法則は商品や顧客、社員の上位2割に経営資源を集中することで、成果を高めるのに役立ちます。しかし、この法則は使い方を間違えたり、妄信したりすると成果につながらないので注意が必要です。そこで、パレートの法則を活用する際の3つの注意点を紹介します。 

注意点① 下位8割にも価値がある 

パレートの法則では、上位2割に注目が集まりがちです。そのため、下位8割は不要と考えるかもしれません。しかし、下位8割が支えていることで、上位2割が成果を出せている可能性もあります。 

例えば、売れ筋商品の上位2割が全体の8割を占めている場合、売れ筋商品だけを販売しても売上を維持できないでしょう。残りの8割の商品がなくなると、品ぞろえが悪くなり、顧客にとって利便性が下がるためです。 

このように下位8割を不要として切り捨てたり、軽視して何も対策しなかったりするのは、成果を低下させる恐れがあります。 

注意点② ロングテール戦略を考慮する 

パレートの法則は、成果を上げるために売上の大部分を占める「上位2割の商品や顧客」に注目する考え方です。しかし、売上を上げる方法に、あまり売れていない商品を重視するロングテール戦略もあります。 

ロングテール戦略とは、商品の取扱数を大幅に増やして顧客のニッチなニーズに応えることで、全体の売上を底上げするマーケティング手法です。 

ただし、ロングテール戦略を行うには非常に多くの商品数が必要で、保管や管理に手間とコストがかかります。そのため、どちらの考え方を採用するか、自社のビジネスモデルやリソースから検討する必要があります。 

注意点③ あくまでも経験則として活用する 

パレートの法則は、統計的に正しいと証明された法則ではなく、あくまでも経験則です。市場や業界によっては、この法則が当てはまらない場合もあります。そのため、マーケティングの仮説を立てたり、施策の立案に活用したりできますが、パレートの法則を妄信せずに実際のデータに基づいて判断することも大切です。 

パレートの法則をビジネスに活用してみよう 

パレートの法則は、上位2割の顧客や商品、社員が全体の成果の8割を生み出すとする考え方です。この考え方を活用し、上位2割に経営資源を集中することで、効率的に売上アップを図れます。具体的な施策としては、上位2割の優良顧客に対する優遇や売れ筋商品に絞ったマーケティング、成果を上げている社員の離職対策などが挙げられます。このように、考え方がシンプルなので具体的な施策を立案しやすいことから、この機会にパレートの法則をビジネスに活用してみてはいかがでしょうか。