すかいらーくHDの2025年12月期は売上収益4,578億円(前期比14.1%増)、ゼンショーHDの2026年3月期は売上高1兆2,641億円(同11.2%増)。どちらも既存店売上が伸び、客数と客単価がともに増えたように見えます。ところが内訳を分けると、すかいらーくは客数・客単価がともに伸びた一方、ゼンショーの主力「すき家」は客数が前年を割り、値下げまでしたのに客単価だけで売上を持ち上げていました。もう1社、日本KFCホールディングスは2024年9月に東証を上場廃止となり、直近の通期決算そのものが存在しません。3社の数字を並べると、値上げと客数の綱引きの結果だけでなく、「海外」という言葉が3社でまったく違う意味を持っていることが見えてきます。
4,578億円・1兆2,641億円・1,107億円――決算期も基準もそろわない3社
すかいらーくHD(2025年12月期、IFRS)の売上収益は4,577億9,400万円(前期比14.1%増)、事業利益329億8,700万円(同36.0%増)、営業利益299億5,700万円(同23.9%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益167億4,800万円(同19.9%増)でした(2026年2月13日開示・決算短信)。ゼンショーHD(2026年3月期、日本基準)は売上高1兆2,640億5,300万円(同11.2%増)、営業利益814億4,000万円(同8.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益458億1,200万円(同16.6%増)(2026年5月12日開示)。日本KFCホールディングスは2024年3月期(売上高1,106億8,500万円・前期比10.8%増、営業利益58億6,200万円・同61.9%増、純利益43億3,200万円・同74.0%増)を最後に、以後の通期決算を公表していません。3社を1枚の比較表に並べるだけでも、決算期(12月期・3月期・非公開)と会計基準(IFRS・日本基準)がそろっていないことが分かります。
| 会社 | 直近の公表通期 | 売上高(収益) | 営業利益 | 純利益 | 開示状況 |
|---|---|---|---|---|---|
| すかいらーくHD | 2025年12月期 | 4,578億円(+14.1%) | 300億円(+23.9%) | 167億円(+19.9%) | 東証プライム上場・継続開示 |
| ゼンショーHD | 2026年3月期 | 1兆2,641億円(+11.2%) | 814億円(+8.4%) | 458億円(+16.6%) | 東証プライム上場・継続開示 |
| 日本KFCHD | 2024年3月期 | 1,107億円(+10.8%) | 59億円(+61.9%) | 43億円(+74.0%) | 2024年9月上場廃止・開示停止 |
3社を比べる前に確認すること ①決算期がすかいらーく12月末・ゼンショー3月末・KFC(旧)3月末で、同じ「2025年度」でも対象期間が3〜9カ月ずれる ②すかいらーくはIFRS、ゼンショーとKFCは日本基準で、営業利益の算定方法が異なる ③KFCの数字は2024年3月期が最後の公表値で、それ以降は非公開企業のため一次資料が存在しない
客数102%・客単価106%――すかいらーくが「両取り」した1年
すかいらーくHDの2025年12月期は、既存店売上高が前年比107.5%となり、決算説明資料では客数102%・客単価106%と分解されています(2026年2月13日開示・決算説明資料)。低価格帯の小皿料理を増やす一方で外食ならではの高付加価値メニューも投入し、公式アプリの「ダイナミッククーポン」で地域・顧客属性ごとに販促を最適化したことが、客数と客単価を同時に押し上げた要因として決算短信に記載されています。新規出店は77店(国内59店・海外18店)、業態転換36店、店舗改装223店。2024年10月に資さんうどん、2025年1月にマレーシアのしゃぶしゃぶ店運営会社(Createries Consultancy Sdn. Bhd.等)を株式取得しており、この2つのM&Aだけで233億円の増収に貢献したと決算説明資料は説明しています。次期(2026年12月期)は売上収益4,900億円(+7.0%)、当期利益195億円(+16.4%)を見込んでいます。
すき家、牛丼を30円下げても客単価が107.2%まで伸びた理由
ゼンショーHDの主力「すき家」は、逆の力学で動きました。2026年3月期の国内すき家は既存店売上高103.5%、客数96.6%、客単価107.2%(ゼンショーHD月次売上高推移・確定値)。2025年9月には物価高が続く中で牛丼並盛を480円から450円へ値下げしています(フードリンクニュース2026年5月13日「ゼンショー26年3月期決算」)。値下げの主役商品があるのに客単価が上がったのは、ナポリタン牛丼や炭火焼きほろほろチキンカレーといった高付加価値の限定メニューを積み重ね、客数減少をセット単価の上昇でカバーしたためです。客数が減った背景には、値上げだけでなく事故対応もあります。2025年1月21日に鳥取市の店舗で提供したみそ汁にネズミが混入し、3月28日には東京都昭島市の店舗で商品に害虫が混入していたことが判明。ゼンショーHDは3月31日午前9時から4月4日午前9時まで、商業施設内などの一部を除く国内約1,970店を一斉休業し、清掃と害虫・害獣対策を実施しました(各社報道2025年3月29〜31日)。この結果、グローバルすき家セグメントの営業利益は93億1,700万円で前年同期比62.0%減となりました。決算短信も「前期末に国内すき家の一部店舗で発生した異物混入事案を受けた安全衛生対策」を、店舗改装費用とあわせて減益要因のひとつに挙げています。
はま寿司の営業利益268億円が、すき家の93億円を初めて上回った
ゼンショーHDを7つの報告セグメントに分けると、稼ぎ頭の交代が数字で確認できます。グローバルはま寿司の営業利益は267億7,100万円(前期比25.4%増)で、グローバルすき家の93億1,700万円を大きく上回りました。売上高も、はま寿司3,202億7,700万円(+28.9%)に対し、すき家3,144億5,400万円(+6.3%)と、規模でも僅差ながら上回っています。ゼンショーHD全体の増収を支えたのは、もはや牛丼ではなく寿司だという構図です。
| 報告セグメント | 売上高 | 営業利益 | 既存店売上前年比 | 店舗数(期末) |
|---|---|---|---|---|
| グローバルすき家 | 3,145億円(+6.3%) | 93億円(▲62.0%) | 104.3% | 2,650店(国内2,000・海外650) |
| グローバルはま寿司 | 3,203億円(+28.9%) | 268億円(+25.4%) | 115.5% | 862店(国内664・海外198) |
| グローバル中食 | 2,219億円(+5.7%) | 274億円(+7.0%) | ― | 8,970店(FC8,102店含む・欧米中心) |
| グローバルファストフード | 1,128億円(+8.3%) | 33億円(▲7.3%) | 109.2% | 1,145店(国内880・海外265) |
| レストラン | 1,713億円(+9.7%) | 130億円(+14.1%) | 109.8% | 1,181店(国内1,180・海外1) |
出典:ゼンショーホールディングス2026年3月期決算短信(2026年5月12日開示)。原数値は百万円単位で、本表は億円に換算しています(例:グローバルはま寿司の営業利益26,771百万円→267.71億円)。
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客数97.5%・客単価110.8%――日本KFCが最後に開示した通期の数字
日本KFCホールディングスの最後の公表通期は2024年3月期(2023年度)です。売上高1,106億8,500万円(前期比10.8%増)、営業利益58億6,200万円(同61.9%増)、経常利益67億700万円(同54.4%増)、純利益43億3,200万円(同74.0%増)。既存店売上高は前年比108.0%で、内訳は客数97.5%・客単価110.8%(2024年5月13日開示・決算説明資料)。3社の中では客単価の伸びが最も大きく、客数の落ち込みも最も大きいという、値上げと客数の綱引きが最も強く出ていた決算でした。この後、2024年8月13日に開示された2025年3月期第1四半期(2024年4〜6月)が、日本KFCとして最後の四半期決算になります。売上高238億2,700万円(前年同期比2.3%減)、営業利益2億2,000万円(同72.6%減)、既存店売上高98.6%・客数90.7%・客単価108.7%でした。
上場廃止という決算――カーライルが1,300億円で買った
日本KFCホールディングスは、1970年に米KFC社と三菱商事の合弁で設立されました(マールオンライン2024年9月・レコフデータ「マールレポート」)。2007年に三菱商事が株式を買い増して子会社化しましたが、2015年11月の株式売り出しで保有比率を37.90%まで下げて子会社の対象から外れ、その後35.12%まで低下していました。三菱商事は2022年度から始まる中期経営戦略「中期経営戦略2024」の下で事業ポートフォリオの入れ替えを進めており、2024年、その一環として残り35.12%の保有株式をカーライル・グループへ売却する決定をしています(三菱商事「日本KFCホールディングス株式会社の売却について」2024年5月20日)。2024年5月21日〜7月9日、カーライルがTOB(株式公開買付け)を実施し、応募株式は予定数の約79%に達して51%を取得。8月の臨時株主総会で株式併合を決議し、9月に三菱商事の残り株式を取得したことで完全子会社化が完了、2024年9月18日に東証スタンダード市場を上場廃止となりました(日本経済新聞2024年7月10日・9月17日)。買収総額は約1,300億円と報じられています。この時点で日本KFCは増収増益・客単価上昇という「悪くない決算」を出していましたが、それでも三菱商事は保有株を売却する判断をしています。
台湾92店・マレーシア27店・米国2店――すかいらーくの海外店は全店舗の3.8%
すかいらーくHDの海外展開は、台湾(1982年に1号店をフランチャイズで出店、現在は現地法人「雲雀國際股份有限公司」が運営)とマレーシア(2025年1月に現地企業を株式取得)が中心です。公式サイト「ブランド別店舗数」ページ(2026年6月30日現在)によると、海外店舗数の合計は121店(台湾92店・マレーシア27店・米国2店)で、グループ総店舗数3,203店の3.8%にとどまります。2025年5月時点では台湾78店・マレーシア19店・米国2店の合計99店だったので、1年強で20店以上増えたペースです。2025年12月期には海外で18店(台湾12店・マレーシア6店)を新規出店し、2026年は20店を計画。同社は2025年〜2027年の3年間で海外100店出店を掲げていますが、それでも国内約3,082店(グループ総店舗数3,203店から海外121店を除いた数)と比べれば、海外はまだ「実験区」の域にとどまります。
「海外の寿司テイクアウト」8,970店、グループの3分の2を占める正体
ゼンショーHDの海外店舗は、すかいらーくとは規模の桁が違います。セグメント別の店舗数を合計すると、グローバルすき家の海外650店、グローバルはま寿司の海外198店、グローバル中食の8,970店(「主として欧米で寿司等のテイクアウト商品を提供」と決算短信に明記)、グローバルファストフードの海外265店、レストランの海外1店を合わせて約1万84店(当社算出)。グループ全体の店舗数14,947店の67%が、実は海外の店舗です。牛丼の会社という印象が強いゼンショーHDは、店舗数で見ると欧米の寿司テイクアウトチェーンの会社でもあります。
ゼンショーHDの店舗数・要点(2026年3月期末)
14,947店 グループ総店舗数(FC8,235店含む)|約67% 海外店舗の推定比率(グローバル中食8,970店が中心)|2,650店 すき家の店舗数(国内2,000・海外650)
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海外店ゼロの日本KFCが、なぜ海外資本の傘下に入ったのか
日本KFCホールディングスは、公表されている決算・店舗開示のいずれにも自社ブランドの海外店舗の記載がありません。1970年の設立以来、KFC事業そのものは日本国内だけで展開し、米KFC社(現ヤム・ブランズ)とはマスターフランチャイズ契約を結ぶだけの関係です(例外として2016年8月〜2023年12月、シンガポール法人経由でタイのKFC運営会社に出資参画したことがありますが、2023年12月に全株式を譲渡して撤退済みです)。つまり自社ブランドの海外店舗展開は実質的にないまま、2024年9月に資本の側が海外(米カーライル・グループ)に変わりました。「海外資本の傘下=海外展開が進む」とは限らない、という区別がここにあります。カーライル傘下となった日本KFCは、2025年3月末に国内1,277店(日本経済新聞2025年7月16日)、2025年9月末に1,301店(日本KFC「コミュニケーションレポート2025」)まで店舗を増やし、2026年3月9日には「第二創業」を掲げるブランド戦略を発表。2030年度までに国内で最大1,700店へ、イートイン比率も約3割から4割へ引き上げる方針です。出店ペースはカーライル傘下入り前の年間20〜30店から、2026年3月期に60〜70店、2027年以降は年100店規模へ加速する計画で、店舗は増えてもその全店が国内という構図が続きます。
訪日客4,268万人は、3社のどの決算にも名前が出てこない
2025年の訪日外客数は4,268万3,600人(前年比15.8%増、日本政府観光局2026年1月21日推計)で年間過去最多を更新し、訪日外国人旅行消費額は9兆4,549億円(前年比16.4%増、観光庁インバウンド消費動向調査・確報)に達しました。民間調査(富士経済、2025年推計)はインバウンド外食市場を2兆818億円(前年見込比123.4%)と推計しています。日本フードサービス協会の外食産業市場動向調査でも、2025年通期の外食産業全体は客数102.9%・客単価104.3%で伸びています。数字だけを見ると「訪日客が客数を押し上げた」という説明は成立しそうですが、すかいらーくHD・ゼンショーHD・日本KFCHDのいずれの決算資料にも、インバウンドが既存店売上に与えた影響を数量で示す記載はありません。3社の客数・客単価の伸びは、いまのところ値上げと自社施策の効果として説明されている、という点は区別して読む必要があります。
次の決算で確認すべきは、値上げの幅でなく客数の1行
3社を並べて見えてくるのは、「値上げが客数を削るかどうか」は会社ごと、ブランドごとに結果が違うという単純な事実です。すかいらーくは客数・客単価とも伸ばし、ゼンショーのすき家は客数が減っても客単価で補い、日本KFCは客数が最も減った状態で株式市場から退場しました。次の決算発表で見るべきは、営業利益や売上高の見出し数字ではなく、既存店の「客数」の1行です。客単価は値上げをすれば動きますが、客数が下げ止まっているかどうかは、値上げの余地がまだ残っているかを判断する最も直接的な手がかりになります。
よくある質問
Q. すかいらーく・ゼンショー・日本KFCの決算はなぜ単純に比較できないのですか?
決算期がすかいらーく12月期・ゼンショー3月期・日本KFC(旧)3月期でそろっておらず、会計基準もすかいらーくがIFRS、他の2社が日本基準で異なります。さらに日本KFCは2024年9月の上場廃止以降、通期決算そのものが非公開です。
Q. 日本KFCの最新の決算はいつ発表されたものですか?
通期では2024年5月13日開示の2024年3月期(2023年度)が最後です。四半期では2024年8月13日開示の2025年3月期第1四半期(2024年4〜6月)が最後の公表になっています。
Q. ゼンショーHDはすき家の会社という理解で合っていますか?
売上高で見ればすき家(3,145億円)とはま寿司(3,203億円)はほぼ同規模で、2026年3月期は営業利益でははま寿司がすき家を上回りました。店舗数で見ると欧米中心のグローバル中食(8,970店)が最大のセグメントで、店舗数ベースではゼンショーHDの過半数が海外店です。
Q. すかいらーくの海外展開は今後拡大しますか?
2025〜2027年の3年間で海外100店出店を計画しており、2026年6月末の海外店舗数は121店(台湾92・マレーシア27・米国2)です。ただしグループ総店舗数3,203店に対する比率は3.8%で、当面は国内が事業の中心である構図が続きます。
Q. 日本KFCが上場廃止になったのは業績不振が原因ですか?
最後の公表決算(2024年3月期)は増収増益で、既存店売上高も前年比108.0%でした。上場廃止は業績不振ではなく、三菱商事による事業ポートフォリオの入れ替え方針と、米カーライル・グループによるTOBが成立したことが直接の要因です。
主な出典
株式会社すかいらーくホールディングス「2025年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)」(2026年2月13日開示)/同「2025年12月期 通期 決算説明資料」(2026年2月13日)/すかいらーくホールディングス公式サイト「海外展開」「ブランド別店舗数」(2026年6月30日現在)/株式会社ゼンショーホールディングス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」(2026年5月12日開示)/ゼンショーホールディングス公式サイト「すき家 月次推移」(2026年3月期)/フードリンクニュース「ゼンショー【26年3月期決算】はま寿司が牽引し、売上11%増、営業利益8%増」(2026年5月)/日本経済新聞「すき家、31日から全店一斉休業 ネズミやゴキブリ混入で対策」(2025年3月29日)/NHK「すき家 全国の店舗を4月4日まで順次閉店へ 害虫混入など対策」(2025年3月29日)/流通ニュース「すき家/ネズミや害虫混入により全店閉店、4/4まで」(2025年3月31日)/日本KFCホールディングス株式会社「2024年3月期 決算説明資料」(2024年5月13日開示)/同「2025年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」(2024年8月13日開示)/同「当社株式の上場廃止に関するお知らせ」(2024年9月17日)/同「シンガポール法人の設立並びにタイ国のKFC事業への参画に関するお知らせ」(2016年9月14日)/三菱商事株式会社「日本KFCホールディングス株式会社の売却について」(2024年5月20日)/日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社プレスリリース「大幅ブランドリニューアル」(2026年3月9日)/日本経済新聞「日本KFC、9月上場廃止 米カーライルによるTOB成立」(2024年7月10日)「日本KFC、あす上場廃止 米カーライル傘下に」(2024年9月17日)「日本KFC、5年で店舗3割増 ファンド傘下で積極出店」(2025年7月16日)/レコフデータ「マールレポート」(マールオンライン、2024年9月)/日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社「コミュニケーションレポート2025」/日本政府観光局(JNTO)「訪日外客数(2025年12月推計値)」(2026年1月21日)/観光庁「インバウンド消費動向調査」(2025年年間)/株式会社富士経済「インバウンド外食市場に関する調査」(2025年推計)/一般社団法人日本フードサービス協会「外食産業市場動向調査 令和7年(2025年)年間結果報告」。決算資料の金額は原則百万円単位で開示されており、本文中の億円表記はすべて当社換算です(例:ゼンショーHDのグローバルはま寿司営業利益26,771百万円→267.71億円)。
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※2026年8月時点の情報をもとに作成しています。監修:森英朗。
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