大日本印刷・凸版印刷はなぜ「印刷以外」で稼ぐのか｜決算に見る2社の分岐点

大日本印刷（DNP）の2026年3月期、売上高1兆5,125億円のうち「エレクトロニクス部門」が占めるのはわずか17%にすぎない。だが同部門は、全社の営業利益1,010億円のうち507億円、約半分を稼いでいる。もう一方の凸版印刷（TOPPANホールディングス）では逆の出来事が起きた。2025年10月、フォトマスク事業を担う子会社テクセンドフォトマスクが上場し、TOPPANの連結対象から外れた。その結果、エレクトロニクス事業分野の売上高は34.2%減ったが、実はこの部門こそ、3事業分野の中でいちばん営業利益率が高い部門だった。印刷需要が縮む中で、なぜ二社は「印刷以外」で稼ぐようになったのか。直近の決算と、60年以上前にさかのぼる技術の系譜をたどる。

大日本印刷の売上は17%、営業利益は50%。「エレクトロニクス部門」の逆転とは

大日本印刷（DNP）の2026年3月期決算（連結）は、売上高1兆5,125億円（前期比3.8%増）、営業利益1,010億円（同7.9%増）、経常利益1,192億円（同2.9%増）だった。親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券の売却益を含めても1,039億円（同6.1%減）となっている。DNPはこの決算を3つの部門に分けて開示している。売上高で最大なのは印刷・出版・BPOなどを含む「スマートコミュニケーション部門」（7,503億円）で、全体の約50%を占める。ところが営業利益で見ると、この部門の取り分は400億円、全体の約40%にとどまる。逆に売上高では全体の17%（2,518億円）しかない「エレクトロニクス部門」が、営業利益では507億円、全体の約50%を稼ぎ出している。

出典：DNP「2026年3月期 決算短信」（2026年5月13日）。営業利益率は各部門の営業利益÷売上高を当社算出。

7,503億円のスマートコミュニケーション部門、出版が伸びた理由は図書館だった

スマートコミュニケーション部門の内訳を見ると、単純に「印刷が減って他が増えた」という構図ではないことが分かる。DNP自身の説明では、出版関連事業は「雑誌等の市場縮小の影響を受けたものの、教育・研究施設、図書館等の設計・内装施工に関する大型案件の完工が増加したことや、図書館運営業務が好調に推移したことによって、前年を上回りました」としている。出版関連というカテゴリーの売上が伸びたのは、雑誌や書籍の印刷が増えたからではなく、図書館の設計・施工や運営受託という、印刷とは別の受託事業が伸びたからだ。同じ部門の中でも、紙媒体の市場縮小の影響を受けたマーケティング関連（広告印刷など）は前年を下回った。「出版」「印刷」という部門名の中身は、この10年で受託サービスへ大きく置き換わってきた。

凸版印刷では、消えた部門こそが一番稼いでいた

TOPPANホールディングス（旧凸版印刷）の2026年3月期は、売上高1兆8,050億円（前期比5.0%増）で過去最高を更新した一方、営業利益は671億円（同21.1%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は648億円（同28.1%減）と、増収減益になった。3つの事業分野の内訳を見ると、なぜ減益になったのかが見えてくる。

出典：TOPPANホールディングス「2026年3月期 決算短信」（2026年5月14日）。営業利益率は当社算出。

3事業分野のうち営業利益率が最も高いのはエレクトロニクス（18.0%）で、情報コミュニケーション（4.9%）や生活・産業（4.6%）の4倍前後にあたる。ところがこのエレクトロニクスの売上高は前期比34.2%減った。事業そのものが縮んだからではない。この部門の中核だった子会社が、決算上「消えた」からだ。

決算に出てくる主要数値（2026年3月期）
507億円（DNPエレクトロニクス部門の営業利益・全社の約50%）｜18.0%（TOPPAN同分野の営業利益率）｜38.9% テクセンドフォトマスクの半導体向け外販フォトマスク世界シェア（2024年）｜46.57% 上場後もTOPPANが持つ議決権比率

世界シェア38.9%のテクセンドフォトマスク、切り出した後も出資比率46.57%を握る

2025年10月16日、半導体用フォトマスクを製造するテクセンドフォトマスク株式会社（証券コード429A）が東京証券取引所プライム市場に上場した。同社は2021年12月にTOPPANのフォトマスク事業を承継する会社として設立され、2022年4月に吸収分割で事業を引き継いでいる。上場に伴う新株発行・売出しにより、TOPPANが持つ議決権比率は50%未満（46.57%）まで下がり、連結子会社から持分法適用関連会社に変わった。TOPPANの決算短信は、この上場を「TPC（テクセンドフォトマスク）が今後とも市場のニーズを捉えた投資を俊敏に実行し、独立した企業体としてさらなる成長と競争力の強化を実現していくことを目的としたもの」と説明している。同社は半導体向け外販フォトマスク市場で世界シェア38.9%（2024年、SEMI調査）とトップの位置にある。上場直前の2025年4月から9月までの半年間だけで、同社は売上高611億円、営業利益132億円をTOPPANの連結決算に計上していた。この金額が10月以降は連結から外れたことが、エレクトロニクス事業分野の減収減益の主因になっている。

1958年と1961年、二つの印刷会社が同じ賭けに出た

DNPとTOPPANが半導体材料に手を伸ばしたのは、最近の話ではない。DNPは自社の150周年記念サイトで、1958年に電機メーカーからテレビ用シャドウマスク（ブラウン管に電子線を通す金属部材）の製造依頼を受けて試作に成功し、1959年には半導体用フォトマスクの試作に着手したと明らかにしている。1967年からはより精度の高いクロムマスクの量産を開始した。TOPPAN側は、テクセンドフォトマスクの事業分離に関する開示で「TPCは、当社の一事業部門として1961年にフォトマスク事業を開始して以来、分社化を経て現在に至るまで、高い技術力を武器に、日本から欧米、アジアへと製造拠点の拡大を進め、半導体産業の成長を支え続けております」と説明している。テクセンドフォトマスク自身の有価証券報告書はさらに細かく、1961年にシリコントランジスタ製造用フォトマスクの試作に成功し、1968年3月には朝霞工場（埼玉県）でクリーンルームを完成させ量産を開始したと記録している。1958年から1968年という10年ほどの間に、日本の大手印刷2社は、ほぼ同時期に同じ分野へ技術を持ち込んでいた。

「版を作る技術」がなぜ半導体の原版になったのか

なぜ印刷会社がフォトマスクを作れたのか。答えは単純な多角化ではなく、技術の連続性にある。印刷の製版工程では、金属やガラスの表面に薄い膜を作り、そこへ写真の技術で図柄を焼き付け、不要な部分を溶かして版を作る。これは電子ビームやフォトレジストでガラス基板に回路パターンを描くフォトマスクの製造工程と、原理の骨格が同じだ。DNPは自社の技術解説で「活字の製作や印刷の版をつくる技術をベースに確立した金属に細かな加工を施すエッチングなど高精度な微細加工技術」がフォトマスク製造の土台になったと説明している。テクセンドフォトマスクも自らの有価証券報告書で、事業の起点を「前身であるTOPPANグループにおいて印刷テクノロジーの一つである微細加工技術を応用し」たことに置いている。つまり両社にとってフォトマスクは、印刷とかけ離れた新規事業ではなく、印刷の版を作る技術をそのまま応用した、もう一つの版づくりだった。この技術的な連続性があったからこそ、半導体市場が拡大する数十年をかけて、事業として育て続けることができた。

出版印刷の生産金額は、2007年度から2024年度で3割強まで縮んだ

一方で、両社の出発点でもある印刷そのものの市場はどうなっているか。経済産業省の生産動態統計「印刷統計」を基に印刷工業会 出版印刷部会と東京都製本工業組合 書籍・雑誌部会が2025年9月29日にまとめた資料によると、出版印刷の生産金額は2007年度に1,430億円（143,019百万円）あったのが、2019年度には604億円（60,414百万円）、2024年度には505億円（50,472百万円）まで縮小した。2024年度の水準は2007年度の35.3%、2019年度と比べても83.5%にとどまる。この間、出版業界側の統計（出版科学研究所）でも、紙の書籍と雑誌を合わせた市場は2024年に1兆56億円（前年比5.2%減）まで下がり、電子出版（5,660億円、同5.8%増）が伸びてもなお、書籍・雑誌・電子を合わせた出版市場全体は前年より247億円（1.5%）縮んでいる。出版印刷という工程の縮小は、紙の出版物そのものの市場縮小と歩調を合わせている。

印刷産業の出荷額は5兆円を維持しているが、中身は入れ替わった

出版印刷という個別の品種が縮む一方、印刷産業全体の出荷額はそれほど落ちていない。総務省・経済産業省の「2025年経済構造実態調査（製造業事業所調査）」によると、2024年の印刷・同関連業の製造品出荷額等は4兆9,780億円（前年比2.3%減）で、3年ぶりに5兆円を割った。事業所数は1万2,766（同4.5%減）、従業者数は23万5,064人（同3.9%減）である。業界団体のJAGATは、この出荷額の水準維持について「印刷物の需要が堅調であることを必ずしも意味しない。出版・商業印刷など従来型の需要が縮小する一方、パッケージ印刷などの需要が拡大していることや、原材料費やエネルギー価格の上昇を背景とした価格転嫁・価格修正も出荷額を押し上げる要因となっています」と注記している。長期で見ると縮小はより明確だ。1991年の印刷産業出荷額は8.9兆円だったが、2023年には5.0兆円（56.1%）まで減っている。DNP・TOPPANがエレクトロニクスへ資源を配分してきた背景には、この土台の縮小がある。

全印工連の調査では、出版印刷の比率はそれほど落ちていない

ここで一つ、統計同士が食い違って見える点を整理しておきたい。全日本印刷工業組合連合会（全印工連）が加盟の中小印刷会社を対象に実施した「印刷業経営動向実態調査」（令和5年度、有効回答196社）では、出版印刷が売上高に占める比率は15.1%で、過去10年は13%台から17%台の間で推移している。減少どころか、令和3年度は17.3%まで上がった年もある。経産省の生産動態統計が示す「絶対額の急減」と、全印工連の調査が示す「比率はほぼ一定」は矛盾していない。前者は出版印刷という工程の生産金額そのものの推移であり、後者は「出版印刷が売上高の50%以上を占める企業」という別の切り口で集計した、加盟中小企業の売上構成比だ。中小の印刷会社にとっては、出版印刷という仕事の量そのものは減っても、他の印刷需要（商業印刷・事務用印刷など）も同時に縮んでいるため、社内の売上構成としては大きく崩れていない、という見え方になる。どちらの統計を見るかで、「出版印刷はもう終わった仕事」なのか「今も相応の比重を持つ仕事」なのか、印象が変わってくる。

統計を読むときの3つの注意　①決算のセグメント区分は会社ごとに異なる（DNPの「エレクトロニクス部門」とTOPPANの「エレクトロニクス事業分野」は名称が近いが内訳が違う）　②持分法適用会社への移行は「事業の消滅」ではない。連結決算上の表示が変わるだけで、出資関係自体は残ることが多い　③出版印刷の統計は「生産金額の絶対額」（経産省統計）と「企業の売上構成比」（全印工連調査）で見え方が変わる。どちらを見ているかを確認する

一見正しそうな誤解、「電子部材事業」は新規事業ではない

DNPやTOPPANの決算を見た読者が誤解しやすいのは、「印刷会社が苦しくなって、最近エレクトロニクスに進出した」という理解だ。実際の経緯はむしろ逆に近い。前述のとおり、DNPが半導体用フォトマスクに着手したのは1959年、TOPPANが1961年で、いずれも現在の従業員のほとんどが生まれる前のことだ。エレクトロニクス事業は「印刷が傾いたから慌てて始めた新規事業」ではなく、60年以上にわたって印刷事業と並走してきた、もう一つの本業である。この10年から20年で変わったのは、事業の有無ではなく、どちらが会社の収益を支える主力になったかという比重だ。半導体市場がAIやデータセンター向けの需要で拡大する一方、出版・商業印刷という主力事業の需要が縮んだ結果、もともと存在していた電子部材事業の利益への貢献度が、相対的に大きくなった。この順序を取り違えると、「なぜ印刷会社が急にフォトマスクを作れるのか」という的外れな疑問が生まれる。

二社の分岐とは、抱え続ける大日本印刷と切り出した凸版印刷

同じ半導体材料を持ちながら、DNPとTOPPANはここで違う道を選んでいる。DNPは2026年5月に発表した2026〜2028年度の中期経営計画で、半導体製造用フォトマスクへの設備投資を当初300億円規模と計画していたが、2026年7月13日のIR-Dayでは、EUV用フォトマスクなど最先端領域への引き合いの増加を踏まえてこの投資額を700億円規模に引き上げると発表し、生産拡大によって売上を伸ばす方針を示した。2027年3月期の会社予想でも、エレクトロニクス部門は売上高2,740億円、営業利益540億円といずれも増加を見込む。会社全体としては、中期経営計画の最終年度である2028年度に、過去最高を上回る営業利益1,300億円を計画している。フォトマスク事業を連結の中に抱え続け、自社の資本で投資を続ける道だ。TOPPANは逆に、フォトマスク事業を担うテクセンドフォトマスクを上場させ、資本市場から直接資金を調達できる独立企業として切り出した。TOPPAN自身は46.57%の株式を持ち続けており、完全な手放しではない。ただしTOPPANは上場承認時の開示で「今後より一層TPCの独立性を尊重し、自律的な経営を行うことを支持してまいります」としており、経営の意思決定はTOPPAN本体から離れていく方向にある。TOPPAN自体は2027年3月期に売上高1兆9,250億円（前期比6.6%増）、営業利益800億円（同19.2%増）への回復を見込んでいる。半導体材料は需要サイクルが大きく、設備投資の規模も年々膨らむ事業である。それを自社の資本の中で抱えるか、資本市場に接続した別会社として育てるか——同じ起点を持つ2社が、決算のタイミングで異なる答えを出した。

決算書のセグメント表に足すべき、もう1つの列

多業界の事業責任者がDNPやTOPPANのような会社の決算を見るときに参考になるのは、セグメント別の「売上高」だけでなく「営業利益率」を並べる視点だ。売上高で最大の部門が、必ずしも利益で最大の部門ではない。今回見た2社では、売上高の半分前後を占める情報・印刷系の部門よりも、売上高の2割にも届かない電子部材系の部門の方が、利益への貢献度が大きかった。自社の事業や取引先の決算を見るときも、この「売上構成比」と「利益構成比」のズレがどこにあるかを確認する列を1つ足すだけで、どの事業が実質的に会社を支えているかが見えやすくなる。DNP・TOPPANのケースは、主力事業の縮小に耐えながら、傍流だった技術をどれだけ長く育てられるかという、印刷業に限らない話でもある。

よくある質問

Q. 大日本印刷や凸版印刷は、もう印刷会社ではないのですか？

いいえ。両社とも売上高で最大のセグメントは今も印刷・出版・情報関連事業（DNP「スマートコミュニケーション部門」7,503億円、TOPPAN「情報コミュニケーション事業分野」9,232億円）で、単純に印刷をやめたわけではありません。ただし利益への貢献度で見ると、電子部材関連の比重が大きいという構造になっています。

Q. なぜ印刷会社がフォトマスクを作れるのですか？

印刷の製版で使うエッチング（金属を薄く溶かして図柄を作る技術）や写真製版の技術が、そのまま半導体の回路原版であるフォトマスクの製造技術に使えたためです。両社とも1950年代末から1960年代前半に、この技術を応用してテレビ用シャドウマスクやフォトマスクの試作に着手しました。

Q. テクセンドフォトマスクはもうTOPPANと関係ないのですか？

関係は残っています。2025年10月の上場でTOPPANの議決権比率は50%未満（46.57%）まで下がり、連結子会社から持分法適用関連会社に変わりましたが、TOPPANは引き続き大株主として出資しています。

Q. 出版印刷はこのままゼロになりますか？

経産省の生産動態統計では出版印刷の生産金額が2007年度の1,430億円から2024年度は505億円まで縮んでいますが、全印工連の調査では出版印刷が売上高に占める比率はここ10年13%台から17%台の間で大きくは動いていません。絶対額は縮んでいても、印刷会社の事業構成の中での比重はそれほど変わっていない、という見え方の違いです。

Q. 中小の印刷会社にも同じ構造は当てはまりますか？

大日本印刷・凸版印刷ほどの規模でエレクトロニクス事業を持つ中小印刷会社は多くありません。ただし「主力の印刷需要が縮む中で、印刷由来の技術をどの周辺分野に転用できるか」という問い自体は、規模に関わらず共通する論点です。

主な出典

大日本印刷株式会社「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」（2026年5月13日）／同「2025年度決算概要及び2026-2028年度中期経営計画 説明資料」（2026年5月13日）／同「DNPグループ IR-Day 2026」説明資料（2026年7月13日）／DNP公式サイト「DNPの歩み｜150周年スペシャルサイト」／DNP公式サイト「微細加工：成り立ちと発展」／DNP公式サイト「最先端の半導体製造を支える技術を磨き多様な産業の成長と進化に貢献し続ける」（フォトマスク事例紹介）／TOPPANホールディングス株式会社「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」（2026年5月14日）／同「テクセンドフォトマスク株式会社の東京証券取引所プライム市場上場及び子会社の異動に関するお知らせ」（2025年10月16日）／同「連結子会社（テクセンドフォトマスク株式会社）の上場承認に関するお知らせ」（2025年9月22日）／テクセンドフォトマスク株式会社「新規上場申請のための有価証券報告書」（2025年）／印刷工業会 出版印刷部会・東京都製本工業組合 書籍・雑誌部会「出版物の製造市場を取り巻く環境について」（2025年9月29日、経済産業省生産動態統計「印刷統計」および出版科学研究所データを引用）／総務省・経済産業省「2025年経済構造実態調査（製造業事業所調査）」／JAGAT「2024年の印刷産業出荷額（全事業所）は4兆9780億円」（2026年）／全日本印刷工業組合連合会「印刷業経営動向実態調査（令和5年度）」報告書。

セルウェルは市場調査・マーケティング支援の会社として、国内市場のデータ整備から商品戦略の実装まで一貫して支援しています。検討中のテーマがどこまで固まっているかを短時間で確かめたい方は事業化スコア診断（無料）を、個別のご相談はお問い合わせからお気軽にどうぞ。

※2026年8月時点の情報をもとに作成しています。監修：森英朗。

監修：森英朗（セルウェル株式会社 代表取締役／プロヴェナンスグループ CEO）

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