GDX ビジネスシーンで「BtoB」や「BtoC」などの、マーケティング用語を耳にされたことがある方は多いことでしょう。これらはビジネスモデルを指す言葉で、普段から使われる方もいるかもしれません。
この2つと似た言葉に、「BtoE」「BtoG」「CtoC」「GtoC」があります。当記事は、これらの意味や違いについて、いまさら聞けないと感じている方に向けた記事です。これら6つの用語の違いや特徴について理解を深め、新たなアイデアの着想などに役立ててください。
Contents
6つの言葉に分かれている理由とは
「BtoB」「BtoC」「BtoE」「BtoG」「CtoC」「GtoC」は、企業間取引や個人間取引などを指す言葉で、それぞれがビジネスモデルの違いを示しています。つまり、6つの言葉に分かれている理由は、多くのビジネスモデルが存在しているためです。
6つの用語を理解する上で重要なのは、大文字で表示されるアルファベットとなります。大文字で表記されるアルファベットの意味は以下の通りです。
・B：「Business」の略で、企業のこと
・C：「Consumer」の略で、個人消費者のこと
・E：「Employee」の略で、従業員のこと
・G：「Government」の略で、行政のこと
「BtoC」は、Business to Consumerの略で、企業と個人間の取引を意味します。前方の大文字と後方の大文字の意味を理解することで、6つの違いが分かりやすくなるでしょう。
取引方法による違い
6つの用語に分類されるのは、取引方法が異なることで様々な項目に違いがあるためです。ここでは、取引方法による4つの違いについて紹介します。
商材
取引方法による違いの1つは商材です。例えば、「BtoC」であれば衣類や家電製品、食品などの商品で、「BtoB」であれば商品を作る際の原材料や資材となります。「GtoC」であれば行政から個人に向けて提供されるサービスです。
ブランドに対する意識
取引方法によってブランドに対する意識も異なります。「BtoC」であればブランドは売上に大きく影響する重要な要素です。しかし、「BtoB」や「CtoC」のようにブランドの知名度を意識せずとも取引ができるビジネスモデルもあります。
入金サイクル
取引方法によって、サービスや商品を提供する側が現金を得るまでの入金サイクルにも違いがあります。「BtoC」の場合であれば、卸売業者から仕入れ、消費者に販売して初めて売上となり入金されます。商品が売れなければ在庫を抱えてしまうことになり、現金化までに時間がかかってしまうでしょう。
一方、「BtoB」や「BtoG」であれば、発注のタイミングで支払われることもありますし、発注後に支払われることもあります。
マーケティング手法
取引方法によってマーケティング手法にも違いがあります。例えば、「BtoC」では広告などにより商品・サービスなどの認知度を高める手法が有効です。一方、「BtoB」であれば、製品の優位性などをプレスリリースや専門誌に掲載してもらうことで、告知する手法もあります。
「BtoB」とは：企業間取引
「BtoB」とはBusiness to Businessの略で、企業間取引のビジネスモデルを意味します。例えば、卸業者、部品メーカー、資材・原材料を扱う企業です。これらの企業は、納品先が企業であるため直接エンドユーザーとほとんどかかわらないことが共通しています。
BtoBの特徴は、「契約金額が大きくなりやすい」「関係が長い間継続しやすい」「ビジネスが安定しやすい」です。特徴について以下より詳しく解説します。
・契約金額が大きくなりやすい
BtoBは個人に比べて資本力の大きな企業が取引先となるため、契約金額が大きくなりやすいのが特徴です。一度に大きな契約を結べる反面、契約までに時間がかかるともいえます。担当者に決定権がないことも多く、上層部の稟議が通らないと発注できないためです。
・関係が長い間継続しやすい
BtoBは、契約を結んだ取引先との関係が長期間にわたって続きやすい特徴があります。取引先のビジネスに必要な原材料や商材・サービスを提供しているため、頻繁に受注先を変えるのは、取引先にとっても安定供給の面でリスクがあるためです。
・ビジネスが安定しやすい
BtoBは、「契約金額が大きくなりやすい」「関係が長い間継続しやすい」の2つの理由からビジネスが安定しやすいのも特徴です。大口の取引先を確保することや、小口であっても複数の取引先を確保することで、売上の予測が立てやすくなるためです。過剰な生産や在庫リスクを抑えることで、安定した運営につながるでしょう。
「BtoC」とは：個人と企業間の取引
「BtoC」とは、Business to Consumerの略で個人の消費者に商品を販売するビジネスモデルのことです。例えば、スーパーやコンビニ、家電量販店などの小売店です。消費者向けのECサイトもBtoCに分類されます。
BtoCの特徴は、「リードタイムが短い」「新規顧客が獲得しやすい」「経営の安定にはリピーター獲得が重要」が挙げられます。
・リードタイムが短い
BtoCの特徴はリードタイムが短いことです。その理由は、消費者本人が商品の購入決定権を持っていることが多く、商品を気に入るとすぐに購入できるためです。リードタイムの長いBtoBとの違いとなります。
・新規顧客が獲得しやすい
BtoCは、BtoBに比べて客単価が低くなります。商品の購入数が1商品であったり、商品そのものの単価が安かったりするためです。そのため、購入までのハードルが低く、新規顧客を獲得しやすいのが特徴です。
・経営の安定にはリピーター獲得が重要
BtoCは新規顧客を獲得しやすいですが、新規顧客を獲得し続けるのは難しいため、経営を安定させるためにはリピーターの獲得が重要な要素となります。そのため、BtoCのマーケティング手法は、新規顧客に訴求するだけではなく、既存顧客への訴求も重要になります。
「BtoE」とは：従業員向けサービス
「BtoE」とは、Business to Employeeの略で企業の従業員を対象としたサービスのことです。具体的には、福利厚生や社内教育、業務支援のことです。BtoEを充実させることで、「企業のイメージアップ」「従業員の生産性向上」などが期待できます。BtoEの4つの効果について解説します。
・企業のイメージアップ
BtoEを積極的に展開している企業は、「従業員のことを考えている」「働きやすい企業」「ホワイト企業」などのようにイメージアップにつながります。従業員から選ばれる企業となることで、優秀な人材を確保するのに役立つでしょう。
・従業員の満足度向上
福利厚生の充実や社員専用食堂の整備などは、従業員が「この企業で働いて良かった」と感じて満足度が向上します。そのため、BtoEは離職予防対策としても有効な方法です。
・生産性の向上
BtoEは、社員教育や業務支援も含まれます。企業が社員のスキルアップや働きやすい環境を整備することで、生産性の向上が期待できます。働く従業員だけではなく、企業側からみてもメリットです。
・モチベーションの向上
社員割引により自社商品を安く購入できたり、ストックオプションで自社株を購入できたりするのもBtoEです。
自社商品が安く買えることは、自分の欲しいと思えるような商品開発への意欲につながりますし、自社株であれば業績を上げることが自分の利益にも直結します。このようにBtoEは、従業員のモチベーション向上が期待できます。
「BtoG」とは：行政と企業間の取引
「BtoG」とは、Business to Governmentの略で、行政・国・自治体などを相手にしたビジネスモデルのことです。道路工事や公共事業などをイメージすると分かりやすいでしょう。仕事内容は土木関係だけでなく、行政で使う物品の購入などもBtoGに含まれます。そのため、様々なものが取引の対象となります。
BtoGのメリットは、国・行政・自治体が相手のため、代金の回収が確実にできることです。
BtoGで仕事を受注するためには、行政・自治体と契約を結ぶ必要があります。契約方法は、「一般競争入札」「指名競争入札」「随意契約」の3種類です。他のビジネスモデルとの大きな違いとなるため、以下より契約方法について解説します。
・一般競争入札
一般競争入札は、公募に応募した多くの企業から見積もりを提出してもらい、金額などから決定する方法です。一般競争入札の中にも、最低価格落札方式と総合評価方式があります。
最低価格落札方式は、入札金額の最も低い企業が落札できるため、分かりやすい入札方法です。一方、総合評価方式は入札金額に加えて見積もり内容なども評価されます。
・指名競争入札
行政側が指名した企業のみが入札に参加できる方法のことです。企業が限定されるため、実績の豊富な企業や信頼性の高い大企業が有利な入札方法となります。
・随意契約
随意契約は、入札をせず行政が取引先を指定する契約方法です。入札をしないため、時間の節約・事務負担の軽減ができます。
「CtoC」とは：個人間取引
「CtoC」とは、Consumer to Consumerの略で個人間の取引のことです。個人が不要なものや自作したものを他の消費者に販売するビジネスモデルで、例えば、「ヤフオク」「メルカリ」が有名なプラットフォームです。
CtoCは、商品を販売する利用者、商品を購入する利用者、プラットフォームを運営する企業が関係しています。ここでは、それぞれの立場のメリットについて解説します。
・販売する利用者のメリット
CtoCのプラットフォームで商品を販売する利用者のメリットは、もう使わなくなった商品やハンドメイド小物などを販売することでお金を得られることです。例えば、部屋を片付けるために商品を処分したい方には、部屋のスペースが増えるだけではなくお小遣い稼ぎにもなります。隙間時間に商品を登録することで、簡単に販売できるのも魅力です。
・購入する利用者のメリット
購入する利用者のメリットは、なんといっても商品を安く購入できることです。CtoCでは、中古品が多いことや仲介業者がいないこともあり、販売価格を抑えられるためです。
・プラットフォームを運営するメリット
企業にとってCtoCとかかわるには、「ヤフオク」や「メルカリ」のようにプラットフォームを運営することです。プラットフォームを運営するメリットは、商品の在庫を抱えずに利益を上げられることです。例えば、取引金額に対して10％の利用料を課せば、1回あたりの金額が小さくても取引量が増えるほど十分な利益となります。
「GtoC」とは：行政サービス
「GtoC」とは、Government to Consumerの略で行政から国民に提供されているサービスのことです。例えば、住民票・住民謄本・パスポートの発行や、インターネットから確定申告ができるe-Taxなどが該当します。
ほかに、注目されているGtoCは「ふるさと納税」や「マイナポータル」です。これら2つのサービスについて簡単に紹介します。
ふるさと納税とは好きな自治体に寄付することで、寄付金の返礼として地域と関係の深い商品がもらえる仕組みのことです。さらに、2,000円を超える寄付金については、所得税の還付・住民税の控除も受けられます。お得に好きな商品をもらえるとあって人気のGtoCです。
マイナポータルとは、マイナンバーカードを利用して行政手続きの検索やオンラインで各種申請ができるサービスです。e-Taxやねんきんネットなどの公的サービスと連携することで、より便利に使えるようになります。また、マイナンバーカードが健康保険証として利用可能になったのにともない、マイナポータルで医療費通知情報が自動入力できるようにもなりました。
このように、GtoCのデジタル化で利便性を高める取り組みとして、マイナポータルは中心的な役割を果たしています。
9. 用語からマーケティングの幅を広げよう
当記事で紹介した6つのビジネス用語を理解して、自社ビジネスのマーケティングの幅を広げてみましょう。
BtoBやBtoCだけではなく、その他にもビジネスチャンスがあるかを検討することで、新たなアイデアの着想につながることもあります。とくに、新規事業を立ち上げる際には、ビジネスモデルの違いや特徴を理解していることが重要なため、念頭に置いてほしいキーワードです。